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: 述語論理 : 命題論理の公理系 : 無矛盾性

命題計算の完全性定理

体系 $H$ については,次の事実が知られている:
定理7(命題計算の妥当性)
$\vdash_H \cal A$ ならば$\cal A$ が恒真論理式である。 $\Box$ この定理は,命題計算の体系についての妥当性と呼ばれるものである。
妥当性の証明
$\vdash_H \cal A$が成立すれば$\cal A$が恒真論理式であることを示そう。

$\vdash_H \cal A$が成り立つとすると, 系$H$の「証明」である論理式の列

\begin{displaymath}
{\cal A}_1,{\cal A}_2, \cdots,{\cal A}_n
\end{displaymath}

があって,$\cal A$は最後の${\cal A}_n$と一致しているものとしてよい。 各${\cal A}_i$
(1).
公理系の各公理の形の論理式である。この場合,各公理は恒真論理式 であるから${\cal A}_i$は恒真論理式である。
(2).
論理式 ${\cal A}_i$ の前に論理式 ${\cal A}_j$${\cal A}_k$ $(j,k<i)$があり,${\cal A}_k$ ${\cal A}_j \Rightarrow {\cal A}_i$ の 形をしている。 $i$より前の論理式は恒真論理式であると仮定すると, ${\cal A}_j$ ${\cal A}_j \Rightarrow {\cal A}_i$が真理値$T$しかとらないから真理値表

${\cal A}_j$ ${\cal A}_i$ ${\cal A}_j \Rightarrow {\cal A}_i$
$F$ $F$ $T$
$F$ $T$ $T$
$T$ $F$ $F$
$T$ $T$ $T$
から明らかなように${\cal A}_i$の真理値は$T$しか取り得ない。 すなわち${\cal A}_i$は恒真論理式である。$\Box$

定理8(命題計算の無矛盾性)
命題論理の公理系${\bf H}$は無矛盾である。 すなわち

\begin{displaymath} \vdash_H {\cal A} \qquad \vdash_H \lnot {\cal A}\end{displaymath}

となるような論理式は存在しない。 $\Box$ この定理は,命題計算の体系についての無矛盾性と呼ばれるものである。
無矛盾性の証明
公理系${\bf H}$が矛盾すれば 定理6により任意の論理式${\cal C}$が証明可能である。 従って,${\cal C}$は定理7により恒真論理式である。 しかるに,${\bf H}$の命題変数$X$は論理式ではあるが恒真論理式 ではない。$\Box$

定理9(命題計算の完全性定理)
$\cal A$ が恒真論理式であることの必要十分条件は, $\vdash_H \cal A$ が成立することである。$\Box$ この定理は,命題計算の体系についての完全性定理(completeness theorem)と呼ばれるものである。
完全性定理の証明
$\vdash_H \cal A$が成立すれば$\cal A$が恒真論理式であることは 妥当性の定理で既に証明済みである。 逆に$\cal A$が恒真論理式であるときに, $\vdash_H \cal A$が成立することをいうには次の補題が必要になる。
補題

$\cal A$が命題変数 $X_1,X_2,\cdots,X_n$から構成される論理式とする。 命題変数 $X_1,X_2,\cdots,X_n$に真理値$T,F$をふり当て,そのふり当てに対し$\cal A$の真理値が$T$である場合

\begin{displaymath}
\delta X_1,\delta X_2,\cdots \delta X_n \vdash_H \cal A
\end{displaymath}

$\cal A$の真理値が$F$である場合

\begin{displaymath}
\delta X_1,\delta X_2,\cdots \delta X_n \vdash_H \cal \lnot A
\end{displaymath}

である。ただし,$\delta X_i$$X_i$に対する真理値のふり当てが$T$の場合$X_i$$F$の場合は$\lnot X_i$とする。$\Box$

定理9の証明の続き

恒真論理式$\cal A$が命題変数 $X_1,X_2,\cdots,X_n$から構成されるものとする。 命題変数 $X_1,X_2,\cdots,X_n$に真理値$T,F$をどのようにふり当てても, $\cal A$の真理値は常に$T$である。

命題変数 $X_1,X_2,\cdots,X_n$に真理値$T,F$どのようにふり当てるしかたは $2^n$通りある。これを辞書式順序で全て列挙し[補題]を適用すると

\begin{eqnarray*}
&&X_1,X_2,\cdots , X_n \vdash_H \cal A \\
&&X_1,X_2,\cdots ...
...
&&\lnot X_1,\lnot X_2,\cdots , \lnot X_n \vdash_H \cal A \\
\end{eqnarray*}

が得られる。最初の2式から演繹定理により

\begin{eqnarray*}
&&X_1,X_2,\cdots , X_{n-1} \vdash X_n \Rightarrow \cal A \\ 
...
..._1,X_2,\cdots , X_{n-1} \vdash \lnot X_n \Rightarrow \cal A \\
\end{eqnarray*}

これから公理$(5)$と,公理$(15)$を用いて;

\begin{displaymath}
X_1,X_2,\cdots , X_{n-1} \vdash_H \cal A
\end{displaymath}

が得られる。すなわち$X_n$が消去された。同様にして順次に2式ずつ 同じ手順を繰り返せば,$X_n$が消去された$2^{n-1}$個の式を得る。この $2^{n-1}$個の式から$X_{n-1}$を2式ずつをとり同じ手順を繰り返すと$X_{n-1}$が 消去された$2^{n-2}$個の式を得る。 この手順を繰り返せば変数 $X_1,X_2,\cdots,X_n$が全て消去され,結局

\begin{displaymath}
\vdash_H \cal A
\end{displaymath}

を得る。$\Box$
補題の証明

論理式$\cal A$がただ1つの命題変数$X$からなるとき          $X$に対するふり当てが$T$のとき

\begin{displaymath}X \vdash_H X\end{displaymath}

    $F$のとき

\begin{displaymath}\lnot X \vdash_H \lnot X\end{displaymath}

これは公理の$(1)$から容易に示される。

これ以外の場合は,$\cal A$ $\cal \lnot B,B \land C,B \lor C$の形をして いる。この場合,部分式$\cal B,C$については この補題が成り立つものとする。

$\cal A$$\cal \lnot B$である場合

$\cal A$の値が$T$のとき$\cal B$の値は$F$であるから

\begin{displaymath}\delta X_1,\delta X_2,\cdots,\delta X_n \vdash_H \lnot \cal B\end{displaymath}

$\cal A$の値が$F$のとき$\cal B$の値は$T$であるから

\begin{displaymath}\delta X_1,\delta X_2,\cdots,\delta X_n \vdash_H \cal B\end{displaymath}

  $\cal B,\lnot B$はそれぞれ$\cal A$及び$\cal \lnot A$である。

$\cal A$$\cal B \lor C$である場合

$\cal A$の値が$T$のとき$\cal B,C$の少なくともどちらか一方の値は $T$であるから,$\cal B$の値が$T$としても一般性を失わない。このとき

\begin{displaymath}\delta X_1,\delta X_2,\cdots,\delta X_n \vdash_H \cal B\end{displaymath}

が成り立っている。これと公理の$(3)$

\begin{displaymath}\cal B \Rightarrow B \lor C\end{displaymath}

により

\begin{displaymath}\delta X_1,\delta X_2,\cdots,\delta X_n \vdash_H \cal B \lor C\end{displaymath}

$\cal B \lor C$$\cal A$に他ならない。

$\cal A$の値が$F$のとき$\cal B,C$の値はともに$F$でなければならない。 このとき

\begin{displaymath}\delta X_1,\delta X_2,\cdots,\delta X_n \vdash_H \cal \lnot B\end{displaymath}


\begin{displaymath}\delta X_1,\delta X_2,\cdots,\delta X_n \vdash_H \cal \lnot C\end{displaymath}

これに推論法則の「論理積」

\begin{displaymath}
\frac{\cal P,Q}{\cal P \land Q}
\end{displaymath}

を用いて

\begin{displaymath}\delta X_1,\delta X_2,\cdots,\delta X_n \vdash_H
\cal \lnot B\land \lnot C\end{displaymath}

を得る。 $\cal \lnot B \land \lnot C$ $\cal \lnot A(=\lnot (B \lor C))$に他ならない。

$\cal A$ $\cal B \land C$である場合

$\cal A$の値が$T$のとき$\cal B,C$の値はともに$T$でなければならない。 このとき

\begin{displaymath}\delta X_1,\delta X_2,\cdots,\delta X_n \vdash_H \cal B\end{displaymath}


\begin{displaymath}\delta X_1,\delta X_2,\cdots,\delta X_n \vdash_H \cal C\end{displaymath}

これに推論法則の「論理積」

\begin{displaymath}
\frac{\cal P,Q}{\cal P \land Q}
\end{displaymath}

を用いて

\begin{displaymath}\delta X_1,\delta X_2,\cdots,\delta X_n \vdash_H
\cal B\land C\end{displaymath}

を得る。 $\cal B \land C$$\cal A$に他ならない。

$\cal A$の値が$F$のとき$\cal B,C$の少なくともどちらか一方の値は $F$であるから,$\cal B$の値が$F$としても一般性を失わない。このとき

\begin{displaymath}\delta X_1,\delta X_2,\cdots,\delta X_n \vdash_H \cal \lnot B\end{displaymath}

が成り立っている。これと公理の$(3)$

\begin{displaymath}\cal P \Rightarrow P \lor Q\end{displaymath}

により

\begin{displaymath}\delta X_1,\delta X_2,\cdots,\delta X_n \vdash_H \cal \lnot B \lor \lnot C\end{displaymath}

$\cal \lnot B \lor \lnot C$ $\cal \lnot A=\lnot(B \land C)$に他ならない。  
$\Box$


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Yasunari SHIDAMA